賃金格差はますます広がっていく、いま必要な人材はデジタル人材

 

POINT

◆ マネージメントの本質は環境変化適応力だ。

◆ 会社にとって都合のいい働き方ではなく、役に立つ働き方がいま必要。

◆ 業界の壁すらも乗り越えるくらい大胆な経営改革ができるデジタル人材が欠かせない。

 

 

コロナの影響で賃金格差はますます広がっていく。

 

  • 雇用形態:正規雇用・非正規雇用
  • 規模:大手企業・中小企業・零細企業
  • 業界
  • 職種
  • 就業場所:国内(都心、地方)・海外

 

これらの要因によって賃金格差は生まれます。その差は年収で数百万円単位で違ってきます。かなり大きい額となり、年収300万円時代がもうそこまで来ている。待ったなしの切羽詰まった状態です。

 

日本の賃金はこの20年間でほとんど変わっていない、それどころが減っていると見る人もいます。コロナ禍で経営体力がないところが真っ先に倒産・廃業の追い込まれている。これらの企業は従業員に対して低い賃金しか払えないところが多い。もともとホテル・旅館、飲食店は利益率が悪く従業員に高い給料が払えない状態です。ホテルは稼働率が減少し売り上げが減っても、支払う経費は変わらない。経費を大幅に削減しようとすると従業員を解雇せざるを得ない。

 
業界選びは重要。給料はほぼ業界で決まる。
利益率が低い業界:飲食・小売・宿泊業・旅行代理店など

 

 

コロナ禍でわかった本質的な経営

マネージメントの本質とは何か。一言で言ってしまえば環境変化適応力だ。環境変化に適応できない企業は市場からいなくなる。これが資本主義経済の大原則です。この市場で働く僕らもまた同じように環境変化に適応できなければ失業してしまうことになる。

生き残るためには時代の波に乗ること。この一言に尽きます。これができなければ稼げない時代となっていく。時代の変化が激しいなか、モノの見方が画一的では生きていけない。多様な考えができなければいけない。

 

たとえばチョコレートを例にとると

単なるお菓子としてのチョコレートですが、バレンタインデーになると愛を表現する手段としてのチョコとなり、日ごろからお世話になっている人に配れば贈答品としてのチョコ、自分が自分に対して買えばご褒美としてのチョコとなる。市場の変化が起き顧客のニーズが変わった。このように市場のニーズにいち早く適応する商品を市場に投入した企業が収益を上げられる。

 

本命チョコ
義理チョコ
ご褒美チョコ

 

 

経営環境の変化は常に起こっています。コロナ禍は経営環境の一部でしかなく、その他にもさまざまな変化を企業にもたらしている。生き残っていくためにはこれらの変化に適応できなければいけない。環境変化に柔軟に適応できる企業は利益率も高く、発展的なマネージメントをしている。将来の成長率も大きいと期待できる。

 

賃金格差は企業のマネージメントによるところが大きく、そこで働く人にとって見ると難しい面がある。一介の社員でしかない従業員に経営を変えるほどの力はない。会社の方針だ、と言われれば従うしかない。その最たる例が、社畜と言われている働き方です。会社の言われた通りに働く生き方は一見するといいように思えるが、見方を変えると会社にとって都合のいい社員となりかねない。つまり不要になったら即リストラされることにつながる。

会社にとって都合のいい働き方ではなく、会社の役に立つ働き方がいま必要です。会社に自分の価値を示すような働き方をしてメリットを示していくこと。圧倒的な存在感を示すことで価値が極大化していきます。

 

 

賃金格差の原因は希少価値

賃金格差の原因は希少価値だった。あなたが存在価値を示すことができるくらいの価値を生み出すのであれば、会社はメリットを享受することができる。雇っても損はしない。いま必要な人材はデジタル人材です。単にデジタルツールをうまく使いこなすという意味ではない。このデジタル社会で業務形態そのものを変革できるスペシャリストのことである。

 

業務形態そのものを変革できなければ、会社の将来はない。生き残れない。ギリギリのところでやっと会社を存続している状態で、第2波、第3波がくれば大打撃を受けるのは必至。これを何とか避けたい。それには業務の作業効率よりも仕組みそのものを変えることが必要です。業界の壁すらも乗り越えるくらい、大胆な経営改革ができるデジタル人材が欠かせない。ニューノーマル(新常態)時代、あらゆる業務をデジタル化し時代の変革の波に乗ることができるか、いまこのことが企業に求められている。

 

 

 

まとめ

 

コロナ禍でわかった本質的な経営、それは環境変化適応力だ。環境変化に適応できない企業は市場からいなくなる。この大原則がいまの起こっている。環境変化に柔軟に適応できる企業は利益率も高く、将来も生き残れる可能性がある企業です。賃金格差は企業のマネージメントによるところが大きく、この影響を受けてしまう。

 

そこで必要となってくるのがデジタル人材です。単に業務の作業効率ではなく仕組みそのものを変える人材が欲しい。業界の壁すらも乗り越えるくらい、大胆な経営改革ができるのはデジタル人材なのです。時代の変革の波に乗るにはデジタル人材の存在は欠かせない。