世界のグローバル企業で働く従業員約75万人のうちオフィスに戻りたいのはわずか4%

｢Perceptyx｣の最新調査によると、世界のグローバル企業で働く従業員約75万人のうち、オフィスに戻りたいのはわずか4%。ほぼ100％の人がリモートワークで生産的に働くことを可能としている、と回答している。（6月末調査結果）

出典：https://blog.perceptyx.com/employees-become-more-productive-working-from-home

ツイッターやフェイスブックのような会社は、従業員の在宅勤務を今後も継続していく意向を示している。新しい働き方として定着していく可能性が出てきた。在宅勤務ができない企業は優秀な人材は獲得できなくなっていくことが、ほぼ確実だろう。そうなると企業間の収益の差が拡大していく。いま業務改革をして在宅勤務が可能なようにしていくことができなければ、将来厳しい人材難になっていく。

コロナ禍をきっかけに在宅勤務がニューノーマル（新しい常態）の働き方として定着すれば、ライフワークが一変する。今まで考えていなかったことがスタンダードとなって生活スタイルそのものが生まれ変わる。そうなると新しい産業が登場し業態変化も起きてくる。時代の波に乗れるか乗れないかで、その後の人生に大きな差となって現れてくる。

キーワードは分散。一か所に集まって仕事をしなければならない仕組みが見直される。場所が分散しても生産効率が変わらい仕組みをつくり上げなければならない。これができないからといって元に戻したのでは元も子もない。時代に逆行してしまう。時代の流れにのることを最優先で考えることこそ、将来も強い企業であり続けられる。

まとめ

在宅勤務を希望する人が大多数となり、大変革の波はそこまで来ている。将来も強い企業であり続けるには、分散型ライフスタイルを認め積極的な取り組みをしていかなければ生き残っていけない時代となっていく。